メンタル疾患者や発達障害者の経歴はさまざまであり、それに伴いどんな就活を行なっていくかも変わってきます。しかし、どのような経歴があっても障害者であれば障害についてのことをきちんと理解し伝えること、障害の理解が求められます。
経歴はさまざま
メンタル疾患者や発達障害者の中には、全く働いたことがない人や就労継続支援事業所や就労移行支援事業所の通所しか経験がない人、非正規雇用の経験だけで正規雇用としての就労経験のない人もいる反面、正規雇用で１０年、２０年働いたキャリアがある人もいます。
では、どのような就活をすればいいのかというと、障害者枠就労を検討しているメンタル疾患者や発達障害者が就活で求められるレベルというのは、人によりケースバイケースになりますが、新卒が行う就職活動と社会人が行う転職活動の両方になるのです。
就職活動と転職活動
では、就職活動と転職活動の違いとは何かといいますと、大きな違いは働いた経験である職務経歴があるかないかです。就職活動の主な内容としては、学生時代に力をいれたことである「ガクチカ」を聞かれ、そこから何を得たかをアピールすることになります。
転職活動とは実際に働いたことがある社会人が職を変える活動であり、就活と違い応募書類には職務経歴書が含まれます。働いた経験があるということは、前職や現在働いている仕事内容について詳しく聞かれることになり、その経験から応募先にどのような貢献ができるかを伝えることが重要です。
自分にあった活動
就労経験があればそれを聞かれ、なければそれ以外の経験を聞かれ、年齢が若ければ当然学生時代のことも聞かれ、キャリアがあればそのことを聞かれるでしょう。個人個人の経歴によって、採用担当者が触れることは変わってきますので自分にあった仕事探しの活動を行なっていくしかないのです。
しかし、全ての障害を持った人に共通して言えることは、障害についてどの程度の自己理解があるのか、そして、どのような合理的配慮が必要かということで、このことは必ず伝えられるようにしておくことです。
採用担当者はわからない
なぜ、この障害の理解が必要になってくるのかというと、それは、採用担当者は障害について詳しくないからであり、また、障害を含めた応募者のことも全くわからないからです。
つまりは、就活の基本とも言える、応募者が自分はこんな人ですよ、こんな障害を抱えていますよと、いうことを自ら採用担当者に伝えることが当然だからです。
そのため、応募者が自分の障害についてわからないようであれば、主治医に詳しく聞いてみることです。状況によっては、主治医に診断書や情報提供書として自分の特性などを有料で書いてもらうことも一つの手です。
求める配慮
この自分の障害の理解をしてわかることは、働く上でどのようことを応募先にして頂ければ、仕事をすることができるのか、いわゆる求める合理的配慮がわかってきます。
この合理的配慮がわからないと応募先としても、この応募者を雇用してもどのような支援や工夫をすれば長く働いてくれるかがわからず、採用は難しいことになってしまいます。
健常者の就活者と大きく違うのは、この障害の理解、そして合理的配慮になり、障害者をオープンにして働くのであれば、必ず伝えられるようにしておくことです。
まとめ
- その人の経歴から就活と転職活動の両方の活動をする必要があります。
- 学生時代から社会で働いたことまで、聞かれることはさまざまです。
- どのような求職活動方法であっても障害の自己理解は必要です。