発達障害者が雇用されにくい大きな理由というのは、採用担当者が発達障害に対しての理解不足、つまり「発達障害がよくわからない」ということです。そこで、よくわからないと思っている相手へ、自分のことを伝えるには一言でいうとスマートさが大切です。
よくわからない
採用担当者も発達障害を雇用しなければならいということは理解しています。しかし、発達障害について思うことは「よくわからない」ということです。そうなってくると、発達障害の応募者は障害理解や自己理解をしっかりし、採用担当者に正しく伝える必要があります。
この正しく伝えるということには、伝わりやすさも関わってきます。伝わりやすさとは、相手が理解しやすい伝え方になり、このことを不得意とする発達障害者がいないとは言えません。
もちろん、障害特性や社会経験が足りないことからある程度は仕方のないことですが、できることならその弱点を克服する努力や工夫は必要となってきます。
わかるための対策
伝え方がうまくない例としては、志望動機、自己ＰＲ、職歴などを面接で伝える際に脈略もなく長々と伝えてしまう。また、質問をする際にも簡潔に質問することができないなどです。応募書類でも同じことが言えて、文章の一文一文が無意味に長くて読みにくいなどが挙げられます。対策としては、結論から入って要点を的確に伝えること、文章であれば、箇条書きを使うなどするのです。
また、そもそも何を言っているのかわからなかったり、応募書類においても何を伝えたいのかわからない人がいます。根本的にコミュニケーションが苦手であり、応募書類については読み返さない、誰かに見てもらわないことが考えられます。
やるべきことは、何度も模擬面接して応募書類の添削をしてもらうことです。これらのことをやって、伝える力をきちんと身につけることは必須です。
話したいことは１割
発達障害にはＡＳＤとＡＤＨＤなどがありますが、会話においてＡＳＤはこだわりを持って伝え、ＡＤＨＤは多動の特性が出てしまう人もいます。
そこで注意したいのが、話したいことは全て伝えるのではなく、１割伝えれば良い、その程度で話をすることです。伝えたいことの１割とは非常に少ないのですが、話が長くなり何を言っているのかわからないと思われることのないように、その位の意識を持って面接の受け答えをすることです。
少しでも採用担当者に「よくわからない」と思われたらそこで終わりになる可能性は高いので、十分気をつけて下さい。
まとめ
- 採用担当者は発達障害に対して、よくわかっていません。
- 障害理解や自己理解を行い正しく伝えることです。
- 話したいことは１割の意識です。