メンタル疾患者や発達障害者が就活をする上で絶対にやることがあります。それは、働く上での基本的なことである「職業準備性」を身につけること、そして自分の障害を理解し説明できることの自己理解で、まずはこれらのことを身につけることです。
職業準備性
採用する側がどんな人材を好むのかというと、一言で言ってしまうと「良い人材」です。これは一般枠、障害者枠かかわらず同じことです。障害者枠についてどんな応募者が良い人材となるのかというと、まず、基本的なことがしっかりできていることです。
健康的に長く働き続けられるメンタル面と体力面、一社会人としてのマナー、報告、連絡、相談などを含むある程度のコミュニケーション能力などなどで、これらのことを専門用語では「職業準備性」と言います。この職業準備性が兼ね備えられていることが基本的なこととなります。
そして、この職業準備性は面接の時だけできていれば良いというわけではありません。就職してからも継続的にできていることが絶対条件です。
良い人材とは
職業準備性は就労移行支援事業所で身につけることができ、また、社会経験がある人であれば既に身についてる人は多いと思います。すなわち、職業準備性ができているというのは、本当に基本的なことができているに過ぎないのです。採用担当者としては、このレベルの応募者と面接をしても特に興味をひくことはないでしょう。
では、採用担当者が興味をひく応募者、良い人材とはどんな人材なのかというと、障害等級に関わらず、自分の障害についてきちんと認識、理解し説明できる人、そして、自分からＳＯＳ発信などの申し出ができる人です。
自己理解
これは、障害者雇用面接で必ずと言っていいほど聞かれることである、自分の障害理解になります。自分の障害名だけを伝えるのではなく、自分の困りごとや苦手なことは何かをきちんと面接の場面で伝えられることです。
この障害理解が自分ではよくわからないという人は、必ず主治医に、「就活において自分の障害特性を説明しなければなりませんが、自分で自分のことがよくわかっていません。可能であれば、書面で書いて頂きたいのですが、お願いできますか？」と尋ねてみることです。ちなみに有料にはなります。
基本的なこと
では、これらのことができていれば採用しまくりなのかというと、これらのことは障害者雇用で就活する就活者ができていて当然のことなのです。職業準備性を基本的なことと伝えましたが、この障害理解も基本的なことに過ぎません。
就活とは「自分とはこんな人です」ということを伝える場面です。その一つとして自分の障害についてきちんと伝えることで、採用担当者は、応募者の基本的なことを理解してくれるのです。
採用担当者とは
そもそもですが、多くの採用担当者は高い面接スキルを持っていません。障害についての知識は応募者の方が高いとも言えます。その採用担当者が、末長くうちの会社働き続けてくれるのか、以前の職場での活躍を再現してくれるのかなどを限られた時間に見ています。
それを伝えるための多くの就活ノウハウ、テクニックがありますが、まずは、職業準備性と障害理解、このことをしっかりとマスターすることが絶対条件となります。
まとめ
- 職業準備性を必ず身につけ、就職後も継続することです。
- 自分の障害については、必ず理解し説明できるようにすることです。
- 職業準備性と自分の障害理解はマストです。