面接担当者が知りたい質問禁止事項!応募者が伝えてしまう!

Point 面接

面接において、応募者に聞いてはいけない質問禁止事項がいくつかありますが、面接担当者としては気になることもあります。そこで応募者は、あえてこの気になる質問禁止事項を話してしまい、面接担当者の気がかりを解消するのです。

就職差別をしない

就職差別を避けるために面接においては配慮する質問、いわゆる禁止質問があります。本籍に関すること、住まいやその環境に関すること、家族構成や家族の職業など、思想、宗教、支持政党、男女雇用機会均等法に触れること、そして尊敬する人物やどんな本を愛読しているかなども質問が禁止されています。

ただ、これらのことを知らない面接担当者も現実にはいます。これらの禁止質問をしたからといって、間違っても面接担当者に対して「その質問は禁止質問ですよ」などと言わないことです。

気になるのが事実

禁止質問を理解している面接担当者であれば、どうしても気になることもあります。例えば、賃金は低いがその待遇で長続きできるのか、また、応募者が女性であれば結婚の予定などです。そこで、この禁止質問に対して、応募者が不利にならないことであればこちらから話してしまうのです。

面接担当者が、将来のビジョンを聞いてくれば、

「結婚予定はないので、御社で長く活躍できる人材になりたいです。」

と答え、この給料で大丈夫ですかと聞かれれば、

「住まいは親の持ち家であり、障害年金の収入があるので問題ないです。」

と話せばいいのです。

不利なことは話さない

もちろん伝えることによって不利になることは話す必要性はありません。面接担当者の質問から、この面接担当者は何を知りたいのか、それを想像することが大切です。

そして、面接担当者によっては、質問をする前に「どうしても答えたくないことは答えなくても構いません。」と伝えてくれるケースもあります。とは言っても、答えないと選考において不利になる可能性があると考えていますので、できれば答えるようにすることです。

まとめ

  • 就職差別を避けるために、面接では禁止されている質問があります。
  • 質問禁止事項でも、面接担当者が知りたいことがあります。
  • 質問禁止事項の答えを、こちらから伝えてしまいます。
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